日本の木造在来工法の家は、柱や梁などの構造躯体で支えられています。構造躯体の強度は、何度かの建築基準法改正で、より強度の高いものに進化してきました。さらに1995年の阪神・淡路大震災のあと、品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律）で、新築住宅について完成引渡しから10年以内に「住宅の基礎、壁、柱などの構造耐力上主要な部分」や「屋根や外壁などの雨水の侵入を防ぐ部分」(併せて「基本構造部分｣という)に欠陥(瑕疵）が生じた場合、建築業者又は売主は修補の義務を負うことが明記されました。
住宅の構造躯体はこのように安全な住宅をつくるために非常に重要な部分であり、私たちは高精度のプレカット部材や金物などの使用などを通じて、安全な構造を確実にお届けします。